https://www.builshop.co.jp 株式会社ビルショップ|大阪の居抜き店舗、居抜き物件、貸店舗、中古店舗、中古物件のご案内から独立、起業したい方の開業サポート、閉店・移転を御考えの方のサポートをいたします。 株式会社ビルショップ https://www.builshop.co.jp/news/#1465285334-126814 2026-3-9
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貸店舗物件一覧ページ]]> https://www.builshop.co.jp/news/#1301361929-733674 2026-2-27

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居抜き店舗物件一覧ページ]]> https://www.builshop.co.jp/news/#1468914451-507144 2026-2-19

居抜き店舗物件一覧ページはこちら]]> https://www.builshop.co.jp/news/#1608275496-533847 2026-2-2
「厨房機器・内装造作などを売却して少しでも収入の足しにしたい！」

「原状回復するにも費用がかかるし、タダでもいいから引き継いでほしい」

など店舗閉店をお考えの方は、ご相談ください！


すでに「解約届を出された方」
まだ家主さまに「解約届をだしておらず悩んでいるという方」どちらでもご相談ください。

※解約届を提出済みの方は、解約までの日数により
　居抜きでの売却が難しいこともありますのでお早めにご相談ください。

※引継ぎ手が決まり、成約した場合に手数料をいただきます。


ご依頼後の流れはこちらを参考にご覧ください。
→「閉店・移転をお考えの方」]]> https://www.builshop.co.jp/news/#1503896775-897955 2025-6-2 飲食店や物販店はもちろん美容室、フィットネス、学習塾などご出店のお手伝いをしています。
・積極的な人
・コミュニケーションが取れる人
・結果を出した分を給与に反映させたい人
ご連絡をお待ちしております！


【業務内容】店舗専門仲介業

【給与】基本給25万円〜（経験・年齢等により決定）＋歩合（売上の15％）
　　　　賞与支給あり
　　　　社会保険完備

【手当】営業手当・資格手当（宅地建物取引士・不動産コンサルティングマスター）
　　　　交通費支給（上限3万円）

【休日】完全週休2日（土曜・日曜）祝日、ＧＷ、夏期休暇、年末年始、弔休、有給など
　　　　年間125日+有給

【資格】年齢40歳以下
　　　　
　　　　営業経験者（期間は問いません）
　　　　不動産営業経験者または店舗開発経験者大歓迎
　　　　宅地建物取引士優遇

【就業場所】大阪市中央区久太郎町2丁目4番27号　堺筋本町ＴＦビル1階
　　最寄駅　地下鉄堺筋線・中央線「堺筋本町駅」　歩1分
　　　　　　地下鉄御堂筋線「本町駅」　歩5分


応募はまずお電話またはメールのうえ下記まで履歴書をご郵送ください。
　〒541-0056　大阪市中央区久太郎町2丁目4番27号 堺筋本町ＴＦビル1階
　株式会社ビルショップ　高嶋宛


お問合せはこちらまで→　info@builshop.co.jp TEL 06-6262-3333]]> https://www.builshop.co.jp/news/#1743656088-402923 2025-4-1
この度、弊社代表取締役 松下富夫は取締役会長に就任し、
新たに岡部茂人が代表取締役として就任しましたことをお知らせ申し上げます。

今後とも、より一層のサービス向上に努めてまいりますので、
何卒変わらぬご支援を賜りますようお願い申し上げます。

株式会社ビルショップ
令和7年4月1日


※会社案内などの表記は順次変更してまいります。]]> https://www.builshop.co.jp/news/#1694508033-002009 2023-10-1
登録年月日　令和5年10月1日
登録番号　　Ｔ6　1200　0108　8050


お取引先の皆様、
今後とも何卒よろしくお願い申し上げます。]]> https://www.builshop.co.jp/news/#1663651691-268825 2023-4-1 つなぐことでSDGsの目標12「つくる責任・つかう責任」の
取り組みに貢献いたします。

店舗物件は、スケルトンで借り・スケルトンで返すということが基本になります。
スケルトンで返すということは、まだ使える状態であっても全て撤去しなければならないということです。
ですが「居抜き」で次の方が借りることができれば、
まだ使えるものは再利用できごみの削減にもつながります。

当社は創業以来、この取り組みに貢献しています。


他にも、完全週休二日制の導入（2019年より）、
コロナ感染症対策として営業時間の変更などによる
働き方改革の推進、
FAXの電子化によるペーパーレス化の推進などに取り組んでいます。]]>